2026年の世界物流繁忙期が例年より早く始まり、荷主とフォワーダーに容量不足と運賃上昇の圧力が強まっている。
世界海上物流市場で2026年の繁忙期が例年より早く到来する中、荷主の対応戦略の策定が難しくなっている。物流ブローカーのC.H.ロビンソンの分析によると、今年7月の海上運賃は単一の繁忙期パターンを示さず、航路別に異なる動きを見せていることが確認された。
C.H.ロビンソンは、一部の航路では季節的需要と米国の関税引き上げに対する先取り対応の物量が集中し、貨物の前倒しが進んでいると説明した。一方で他の航路では、サービス航路の撤退、ブランクセーリング、港湾寄港の除外、コンテナ不足といった供給制約要因が働き、物流圧力が高まっている状況だ。
米国の輸入貨物量は5月に反発した。コンテナ貨物の輸入量は242万8758TEUを記録し、4月比6.6%増、前年同月比11.5%増となった。C.H.ロビンソンは、この回復傾向は通常の季節的成長パターンに合致するものの、7月の需要には単純な季節性を超えた要因が影響していると指摘した。
これは、流通企業が上昇する海上運賃や燃料サーチャージ、関税リスクを管理するため、貨物を前倒しで船積みしているためと分析される。その結果、従来の繁忙期が本格化する前に、物動量の回復、貨物船積みの前倒し、予約の柔軟性制限が同時に重なり、例年より不均衡な繁忙期の様相が現れている。
C.H.ロビンソンは、荷主が直面する制約の具体的な原因を把握することが重要だと強調した。例えば、持続的な需要により船腹が不足している航路は、一時的な混乱による航路とは異なる予約戦略が必要であり、最低運賃が経路、信頼性、時期の面でどのようなトレードオフを伴うのかを慎重に検討すべきだと助言した。
市場では、船腹不足の継続期間や緩和の可能性が一時的なものか構造的なものかによって、荷主の対応方式が決まるとの見方が出ている。世界的な供給網の観点から、繁忙期の前倒しが下半期の物流安定性に及ぼす影響に関心が集まっている。
*出典: C.H. Robinson, DC Velocity*