アジア発米東部向けコンテナ船の欠航が2019年比で215%増加し、船腹供給の不透明感が強まっている。
海上貨物輸送で、欠航（ブランクセーリング）の増加率が船腹量の増加率を上回る状況が続いている。デンマークの調査会社シーインテリジェンスが7月24日に公表した欠航追跡データによると、2026年上半期のアジア発米東海岸向けでは、定常時の船腹量が2019年同期比で46%増加した一方、欠航は215%増加した。米西海岸向けでも船腹量は16%増に対し、欠航は62%増となった。
船社は新造船の投入で船腹量を増やしているものの、需給調整のため欠航を2019年同期比で最大4.5倍に拡大している。この結果、市場全体の船腹量は増えても、実際に荷主が予約できるスペースは減少するリスクが生じている。
米会計・コンサルティング大手ベーカー・ティリーの国際貿易管理部門ディレクター、ピート・メント氏は、船腹供給が逼迫すれば、荷主にとって「積み残しやリードタイム長期化、定航性の低下」を招く可能性があると指摘する。さらに船腹が十分に確保されなければ、運賃の上昇圧力につながるとの見方を示した。
メント氏は、船社が多くの船舶を保有していても、欠航や減速運航、配船変更などで実際に提供する船腹量を減らすことができると説明。欠航の影響について「貨物は消えるわけではなく、次の船に積み替えられる。数週間分の需要が1週間分のスペースを奪い合う事態になり得る」と警鐘を鳴らす。
シーインテリジェンスは、荷主はパンデミック前の供給モデルを前提にできなくなったとし、最低許容水準の見直しや配分戦略の再構築が必要だとしている。メント氏も「調達部門はコンテナがアジアから米国に届くまでの日数を想定できたが、現在はその前提が崩れている」と述べ、サプライチェーン計画の柔軟性が求められるとした。