船社各社が新たなピークシーズン割増料(PSS)を相次ぎ賦課し、荷主の負担が増加している。
グローバル海運船社が相次いでピークシーズン割増料(PSS)と運賃引き上げ計画を発表している。グローバル荷主フォーラム(GSF)のジェームズ・フーカム理事はこの傾向について「割増料が荷主の苦痛になっている」と指摘した。フーカム理事は「荷主が求めているのは割増料ではなく解決策だ」と強調した。
Maerskは7月7日から極東アジア発北欧・地中海向けのPSSとしてTEU当たり750ドルを賦課すると発表した。韓国発貨物については7月16日から適用される。また極東アジア発南アフリカ・インド洋諸島向けPSSは7月1日からTEU当たり1,800ドルに設定した。前日発表された極東アジア発中東向けPSSは40フィートコンテナ当たり1,000ドルで、こちらも7月1日から実施される。
続いてCMA CGMも相次いでPSSを発表した。中国発西アフリカ向けにはTEU当たり350~850ドル、6月21日から東アフリカ向けには400~500ドル、南アフリカ・モザンビーク向けには350~550ドルをそれぞれ賦課する。同日CMA CGMはインド亜大陸発北欧・地中海・北アフリカ・中南米向けのFAK運賃も7月1日付で改定した。北欧・地中海向けはTEU当たり5,000ドル、北アフリカ向けは6,000ドル、中南米向けは4,300~6,150ドルとなった。
Hapag-Lloydはインド亜大陸・中東発北米西岸向けの一般運賃引き上げ(GRI)として2,100ドル、東岸向けとして1,500ドルをそれぞれ発表した。このほかMaerskは欧州複数地域向けの複合輸送燃料割増料も6月22日から7月6日まで更新した。同社は「現在のエネルギー市場の変動性を考慮し、この割増料は2週間ごとに見直す」と説明した。
フーカム理事は最近のThe Loadstarポッドキャストで「中東地域の混乱による燃料価格上昇分が、想定していたバンカー調整要素(BAF)以外にも追加割増料という形で急速に転嫁された」と指摘した。同理事は「一部の荷主は、船社が3~4日前に負担した燃料費が突然自分に請求される状況に納得しづらかった」と付け加えた。
業界専門家らはこうした船社の相次ぐ割増料賦課が、グローバルサプライチェーンのコスト上昇を深刻化させるとみている。特にピークシーズンを控え、追加の運賃引き上げ圧力が続く可能性が高いとの見方が出ている。
※出典:The Loadstar