船社が契約運賃以外の追加費用を求める慣行が再燃。フォワーダー・荷主は緊急ブッキング予算の事前確保が必要になっている。
繁忙期の集荷競争が本格化する中、契約運賃だけでは船積みスペースを保証されない、いわゆる「Pay-to-play(優先積み料)」の慣行が主要航路で再登場した。The Loadstarは、韓国・中国発の米州および欧州航路を中心に、船社が確定スペース提供の条件として契約運賃以外の追加費用を求めていると報じた。
契約運賃だけでは不足…追加費用なしでの船積み遅延リスクが現実化
複数のフォワーダーと荷主は「書面契約を締結したにもかかわらず、繁忙期のピーク時にロールオーバー(船積み遅延)通知を受ける事例が増えている」と明らかにした。船社側は需要急増と供給圧迫を理由に、スペース優先権確保のための別途プレミアム負担を事実上求めている状況だ。業界では、こうした慣行が2021~2022年のサプライチェーン混乱期以降、再び表面化しているとして懸念の声が高まっている。
運賃指数もこれを裏付けている。DrewryのWorld Container Index(WCI)は4週連続の上昇を記録し(Container News)、FreightWavesも繁忙期を控え、海上運賃が緩やかながら持続的な上昇傾向を示していると分析した。
荷主・フォワーダー、ブッキング戦略の即時見直しが必要
業界専門家は、船社担当者に対し、繁忙期のスペース確約条件—ロールオーバー防止条項および追加負担金の有無を含む—を書面で明示するよう求めるべきだと強調した。契約外の緊急ブッキング予算を事前に確保しなければ、ピークシーズンの納期リスクが現実化しかねないとの警告も相次いだ。
あるフォワーダー関係者は「現在の環境は荷主にとって非常に厳しい」とした上で、「スペース確保のために契約以上の費用を払う構造が再び定着する前に、先手を打って対応すべきだ」と述べた(The Loadstar)。
--- *出典: The Loadstar, Container News, FreightWaves*